注目の資源関連銘柄【日本株10選】成長期待の企業と投資ポイントを徹底解説

エネルギー価格の変動や資源確保をめぐる国際競争が激化する中、日本株市場でも「資源関連銘柄」が注目を集めています。石油・天然ガスから非鉄金属、再生可能エネルギー素材まで、多様な企業が投資テーマとして浮上しています。本記事では、日本国内で投資妙味が期待される資源関連株をピックアップし、それぞれの特徴や成長性、投資ポイントをわかりやすく解説します。資源価格の動向や長期的な需要拡大を見据え、投資戦略を考えるうえでの参考にしてください。

注目すべき資源関連銘柄の日本株10社【最新版】

資源価格の変動やエネルギー政策の転換を背景に、日本株市場では資源関連銘柄が再び脚光を浴びています。石油・天然ガスをはじめ、銅やニッケルといった非鉄金属、さらには半導体材料やリサイクルビジネスまで、幅広い分野の企業が成長テーマとして注目されています。

特に電気自動車や再生可能エネルギーの普及に伴い、銅やニッケル、レアメタルの需要は長期的に拡大する見込みです。また、総合商社はグローバルな資源権益を押さえつつ、脱炭素や循環型社会に対応したビジネスへと進化しています。

投資環境を踏まえ、日本株市場で投資家から注目を集める資源関連企業10社を取り上げ、それぞれの特徴と投資妙味を解説していきます。

INPEX（1605）

日本最大の石油・天然ガス開発企業で、国内外に多数の権益を持つエネルギー大手です。原油・ガス価格の変動が業績に直結するため、資源高局面では強い収益力を発揮します。近年は脱炭素時代を見据え、水素・アンモニア事業や再生可能エネルギー開発にも積極的に取り組み、事業ポートフォリオを拡大中です。世界的な資源需要の高まりとともに安定配当が期待され、長期保有によるインカムゲインと成長戦略によるキャピタルゲインの両面で注目されています。

石油資源開発（1662）

原油・天然ガスの探鉱・開発・生産を手掛ける国内有数のエネルギー企業。北海道や新潟でのガス田事業に加え、カナダのオイルサンドやアブダビでの事業展開も進めています。エネルギー安定供給の担い手として国策的な意味合いが強く、政府系案件への参画も魅力です。近年はLNG需要増加を背景に収益基盤が強化されており、再生可能エネルギーやCCS（二酸化炭素回収・貯留）など脱炭素分野にもシフトを進めています。資源価格上昇局面で株価妙味が高まる銘柄です。

三井金属鉱業（5706）

銅や亜鉛、鉛など非鉄金属の製錬を中心に、自動車・電子部品向けの機能材料でも強みを持つ企業です。電動車や再生可能エネルギー設備の普及により、銅や亜鉛などの需要は長期的に拡大すると見込まれています。資源価格に左右される一方、触媒やリサイクル事業など安定収益を支える領域も持ち合わせており、成長と安定のバランスが取れた経営が特徴です。資源循環型社会の構築という観点からも注目度が高まっています。

住友金属鉱山（5713）

国内最大級の非鉄金属メーカーで、銅・ニッケルの鉱山開発から製錬まで一貫した事業体制を持つのが強みです。特にニッケルはEV用電池の需要拡大に伴い、将来的な成長余地が大きい分野。海外鉱山の権益確保にも積極的で、長期的な資源確保力に優れています。加えて、リチウムイオン電池用材料の製造にも注力しており、脱炭素社会の実現に向けた中核的企業の一つです。資源高メリットと次世代エネルギー材料需要の両面から投資妙味があります。

三菱マテリアル（5711）

銅やセメントなどの素材事業に加え、電子材料や環境リサイクル分野でも成長を続ける総合資源企業です。特にリサイクル事業は使用済み電子機器からレアメタルを回収する循環型ビジネスとして注目されています。銅の需要は電動車や再生可能エネルギー施設の増加により拡大しており、製錬技術を強みに安定供給を実現しています。資源依存からの脱却と環境配慮を両立させた戦略は長期投資に適し、安定配当も投資家に魅力です。

DOWAホールディングス（5714）

非鉄金属製錬を軸に、リサイクル・環境・電子材料・金属加工など幅広く展開する企業です。特に環境リサイクル分野では業界トップクラスの技術を持ち、廃棄物処理やレアメタル回収で強みを発揮しています。EVや半導体産業の成長によって需要が伸びる高機能材料を手掛ける点も注目ポイント。資源価格に依存する部分はあるものの、環境規制の強化や循環型社会の潮流を追い風に持続的成長が期待され、長期的な投資妙味が高い銘柄です。

三井物産（8031）

大手総合商社で、エネルギー・金属資源の権益を数多く保有。鉄鉱石、石炭、LNGなど幅広い資源事業を展開しており、資源市況の上昇時には収益が大きく伸びます。再生可能エネルギーや次世代資源への投資も加速しており、脱炭素社会への移行を追い風に事業ポートフォリオを強化中です。世界的な資源需給に影響されやすい一方、分散投資モデルによるリスク低減が強み。高配当銘柄としても人気があり、長期投資先として注目されています。

伊藤忠商事（8001）

国内大手商社の中でも資源ビジネスへの取り組みが活発で、石炭・鉄鉱石・LNGなどを幅広く手掛けています。特にオーストラリアやインドネシアの資源権益を多く保有しており、資源高メリットを享受しやすい構造です。また、食料・繊維など非資源事業でも高収益を確保しており、資源価格変動のリスクを抑えられるのが特徴。資源需要が拡大する中で、商社らしい分散経営と高い安定性が投資家に安心感を与えています。

双日（2768）

中堅商社ながら、石炭や非鉄金属、化学品など資源関連事業に強みを持つ企業です。特にオーストラリアでの石炭権益や、銅・ニッケルなど非鉄分野の権益を確保しており、資源価格上昇の恩恵を受けやすい体制となっています。再生可能エネルギーやインフラ分野への投資も進め、持続可能な事業ポートフォリオを構築中。大手商社に比べ株価水準が割安とされることが多く、成長ポテンシャルと株主還元策に注目が集まっています。

JX金属（5016）

2025年3月19日に東証プライムに上場した新規上場企業で、ENEOSホールディングスの完全子会社から脱却。半導体用スパッタリングターゲットでは世界シェア約64%を誇るほか、銅やレアメタルを基盤とした先端素材、情報通信・半導体用途の技術力。IPOとしては日本最大級。新興市場ながら既に堅実な業績と技術基盤があり、今後の業績推移と成長ポテンシャルに期待できる注目銘柄です。

資源関連銘柄は業界ごとの特徴を踏まえて注目

今回取り上げた10社は、それぞれ資源分野で異なる強みを持っています。

• エネルギー系（INPEX・石油資源開発）：原油・天然ガスの探鉱から生産まで手掛け、資源価格の変動による収益インパクトが大きい一方、水素・CCSなど脱炭素技術へのシフトが進んでいます。
• 非鉄金属系（三井金属鉱業・住友金属鉱山・三菱マテリアル・DOWAホールディングス）：銅やニッケルといった基礎資源を扱い、EV・再エネ・半導体の普及を背景に長期需要が拡大。リサイクルや環境事業も強みです。
• 商社系（三井物産・伊藤忠商事・双日）：グローバルに資源権益を押さえ、市況変動を分散事業でカバー。高配当と安定経営で長期投資家に人気です。
• 先端素材系（JX金属）：半導体用スパッタリングターゲットで世界首位級のシェアを持ち、脱ENEOS後の独自成長に注目。IPO銘柄として今後の成長余地も大きい企業です。

資源関連株は市況に左右されやすい一方で、世界的な需要拡大や脱炭素の潮流を背景に中長期的な成長が期待できます。投資を検討する際は、自身の投資スタイルに合わせて「安定配当」「成長期待」「環境関連」などの切り口で選別することが重要です。