円高が進むと、日本企業の中には大きな恩恵を受ける銘柄があります。特に輸入コストの低下や海外資産の購買力向上は、業績を押し上げる要因となります。一方で輸出企業には逆風となる場合もあるため、銘柄選びが重要です。本記事では、円高局面で注目すべき国内株式銘柄をピックアップし、業種別にわかりやすく解説します。投資家が知っておくべきポイントや最新の注目企業を押さえて、効果的な投資判断につなげましょう。
円高メリット株とは？投資家が注目すべき理由
円高メリット株とは、為替が円高に振れることで業績改善の恩恵を受けやすい企業の株式を指します。円高になると、輸入コストが低下し、原材料や商品を海外から仕入れる企業にとって利益率の改善が期待できます。また、円の購買力が高まることで、日本人の海外旅行需要や、海外資産・設備投資の拡大にもつながります。
一方、円高は輸出企業にとっては逆風となるケースが多いため、投資家は為替の動きを見極めつつ、恩恵を受けやすい銘柄を選ぶことが重要です。特に小売、旅行、資源輸入依存の高い業種は円高の直接的な恩恵を受けやすいため、為替相場が円高に進む局面では有望な投資先として注目されます。
出光興産（5019）
エネルギー業界大手で、石油精製・販売を中心に化学品や再エネにも展開しています。原油など資源の輸入依存度が高いため、円高によって調達コストが下がり、利益率改善が見込めます。エネルギー価格は世界情勢に左右されやすい一方で、円高局面ではコスト低減効果が直接的に業績に反映されやすいのが特徴です。安定配当や中期的な事業多角化も進んでおり、長期投資にも妙味があります。
原油輸入コストの削減により、精製マージンが改善。石油化学原料の調達費用削減で競争力向上。
ENEOSホールディングス（5020）
国内最大規模の石油元売企業で、精製・販売だけでなく天然ガスや金属、再エネ事業も展開。輸入原油の価格変動に収益が直結するため、円高は大きなプラス要因となります。再生可能エネルギーやカーボンニュートラル関連の投資も強化しており、エネルギー構造転換期における成長期待も高いです。高配当銘柄としての安定感に加え、円高局面での収益改善による株価上昇余地も注目されます。
原油・LNG輸入コスト削減で収益改善。金属資源調達コスト低下により、総合的な事業競争力が向上。
あさひ（3333）
自転車専門チェーン「サイクルベースあさひ」を全国に展開。輸入比率が高く、完成車や部品の仕入れは円高によってコスト削減が期待できます。また、消費者にとっても円高で価格が安くなれば需要拡大につながりやすく、売上増と利益率改善の両立が見込めます。健康志向や環境意識の高まりによる自転車需要の追い風もあり、円高環境下では特に魅力のある小売株の一つです。
海外製自転車・部品の仕入コスト削減で粗利率改善。中国・台湾からの調達が多く、円高の恩恵を直接享受。
王子ホールディングス（3861）
国内最大手の製紙メーカーで、段ボールや家庭紙、特殊紙を幅広く手掛けています。パルプや木材チップといった主要原料を輸入に依存しており、円高時にはコスト低下による利益率改善効果が大きいのが特徴です。紙需要はデジタル化で縮小傾向にあるものの、包装材や環境対応製品への需要は拡大しており、中長期的な成長と円高メリットを両立できる点で注目度が高まります。
パルプ・古紙等原材料の輸入コスト削減。エネルギー（重油・石炭）調達費用の低下で製造コスト改善。
日清製粉グループ本社（2002）
国内製粉業界のリーディングカンパニーで、小麦粉をはじめとする原材料を海外から大量輸入しています。円高時には仕入れコスト削減に直結し、加工食品や外食向け商品に波及する形で収益改善が見込めます。また健康食品やバイオ事業などの新分野にも進出しており、安定収益基盤を持ちながらも円高メリットを享受しやすい点が投資妙味です。
主原料の小麦輸入コストが大幅削減。その他穀物・食材の調達費用低下で、製品競争力と収益性が向上。
ニトリホールディングス（9843）
家具・インテリアを企画・製造・販売し、海外生産・輸入を主力としています。円高時には仕入れコスト低下が直ちに利益率改善につながり、価格競争力も高まります。さらに円高で消費者の購買意欲が高まれば高単価商品が売れやすくなるため、売上増効果も期待できます。国内市場だけでなく海外展開も加速しており、グローバル企業として円高局面での強みが光ります。
中国・東南アジアでの製品調達コスト大幅削減。円高メリットを価格競争力や利益率向上に直結させる事業モデル。
エイチ・アイ・エス（9603）
大手旅行代理店で、海外旅行商品の販売を中心にホテルやテーマパーク事業も展開。円高は海外仕入れのコスト減少に加え、日本人の海外旅行需要を刺激するため、二重のメリットを享受できます。旅行業界はコロナ禍からの回復局面にあり、円高が追い風となることで業績改善余地は大きいです。観光需要の回復と相まって、中期的に注目される銘柄といえます。
海外ツアーの現地費用・航空券調達コスト削減。ホテル等海外資産取得コストの低下で事業拡大に有利。
中越パルプ工業（3877）
紙・パルプ事業を手掛ける中堅メーカー。原材料である木材や薬品を輸入に依存しており、円高によって調達コストが低減するため業績へのプラス効果が期待されます。また環境配慮型の製品開発にも力を入れており、持続可能性を重視する投資家にも注目されやすい点が強みです。円高局面で業績改善とESG要素の両立が見込める企業です。
パルプ・古紙等原材料輸入コスト削減。重油・石炭などエネルギー調達費用の低下で製造原価改善効果。
ABCマート（2670）
靴やアパレルを販売する大手小売チェーンで、海外生産比率が高いのが特徴。円高時には輸入コストが下がり、利益率が改善します。さらに世界的ブランドとの取引において価格競争力が高まり、売上拡大にもつながりやすいです。国内市場の安定性と海外展開の両立を進めており、為替動向を追い風にした成長余地がある小売銘柄といえます。
海外ブランド靴・スニーカーの仕入コスト削減。中国・ベトナム等での調達費用低下により粗利率大幅改善。
ベルトラ（7048）
世界150カ国以上で現地体験ツアーを提供する旅行予約サイトを運営。円高時には日本人の海外旅行需要が高まり、利用者増が期待されます。また海外での運営コスト削減効果もあり、業績改善要因が複数重なるのが特徴です。観光産業の回復とともに円高テーマ株として大きな注目を集めやすく、中長期的に成長を期待できる新興企業の一つです。
海外現地ツアー催行費用の削減。現地パートナーへの支払いコスト低下で、利益率向上と価格競争力強化。
まとめ｜円高メリット銘柄を業種別に整理
円高局面では、輸出企業にとっては不利になる一方で、輸入依存度の高い企業や海外消費に直結する業種には大きな追い風となります。本記事で紹介した10社を業種別に整理すると、次のような特徴が見えてきます。
① 資源・エネルギー関連（出光興産・ENEOS）
原油や天然ガスを輸入に頼る企業は、円高による仕入れコスト低下の恩恵が大きく、利益率改善に直結します。世界情勢によるエネルギー価格変動リスクを和らげる意味でも、円高はプラス要因となります。
② 小売・消費関連（ニトリ・あさひ・ABCマート）
海外生産比率の高い小売業は円高で調達コストが下がり、価格競争力を高められます。また、消費者にとっても円高は購買力拡大につながるため、高単価商品の販売増にも期待できます。
③ 旅行・サービス関連（エイチ・アイ・エス・ベルトラ）
円高で旅行費用が割安になれば、日本人の海外旅行需要が一気に高まりやすく、旅行業界全体にとって追い風となります。海外仕入れコストの低減効果も加わり、収益改善余地が大きい分野です。
④ 紙・食品関連（王子ホールディングス・中越パルプ・日清製粉）
紙や食品メーカーは原材料を海外に依存しており、円高によって仕入れコストが下がることで収益性改善が期待されます。さらに環境配慮や健康志向といった社会的ニーズも追い風となりやすいです。
このように、円高メリット株は単に「輸入コストが下がる」だけではなく、業種ごとに効果の出方が異なります。投資家は為替相場の動きとあわせて、各企業のビジネスモデルや成長戦略を見極めることで、より精度の高い投資判断につなげることができるでしょう。
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