光電融合関連の注目株10選｜次世代通信で飛躍する日本の有望銘柄を徹底解説

次世代通信の切り札として、いま静かに注目を集めている技術があります。それが「光電融合」です。電気信号と光信号を一体化することで、消費電力を大幅に削減しながら、圧倒的な高速通信を実現するこの技術は、データセンター、AI、6G、そしてIOWN構想の中核を担う存在です。

これまで半導体や通信インフラは「電気」が当たり前でした。しかし、生成AIの急拡大により、電力消費や発熱が限界を迎えつつあります。そこで浮上したのが、光を使って処理・伝送を行う光電融合技術なのです。

実はこの分野、日本企業が世界的に高い競争力を持っています。通信、重電、精密機器、素材といった幅広い産業において、すでに光電融合を軸に動き始めている企業も少なくありません。本記事では、光電融合という成長テーマの全体像を押さえつつ、国内で注目すべき関連株10社を厳選して紹介します。中長期視点での投資テーマを探している方にとって、きっとヒントになるはずです。

光電融合とは何か？次世代通信の常識を変える中核技術

光電融合とは、電気信号による処理と、光信号による伝送を高度に組み合わせる技術である。従来の通信・計算システムは、データ処理も伝送も主に電気で行われてきた。しかし、AIの普及やデータセンターの巨大化により、電力消費と発熱が深刻な制約となりつつある。

そこで注目されているのが、光の特性を最大限に活用する光電融合技術である。光は電気に比べて高速・大容量で、しかも消費電力と発熱を大幅に抑えられる。単なる通信速度の向上にとどまらず、エネルギー問題そのものへの解決策として期待されている点が重要だ。

特にデータセンター内部では、サーバー同士を結ぶ配線やスイッチの電力消費が急増している。光電融合は、こうした内部接続（インターコネクト）を光化することで、計算性能を落とさずに電力効率を飛躍的に改善する可能性を持つ。これは生成AIやクラウドサービスの持続的成長に不可欠な技術基盤である。

日本では、NTTが提唱する「IOWN（InnovativeOpticalandWirelessNetwork）」構想を軸に、光電融合の社会実装が本格化している。IOWNは、光を中心としたネットワークと計算基盤を構築し、通信・計算・エネルギー効率を同時に革新しようとする国家戦略級の取り組みだ。

この流れの中で、通信事業者だけでなく、電機、光学、素材、半導体、部品メーカーまでが光電融合に関与するようになっている。つまり光電融合は、一部の先端企業だけの話ではなく、日本産業全体を巻き込む長期的な成長テーマなのである。

本記事では、こうした背景を踏まえ、次章から光電融合によって飛躍が期待される日本株10社を具体的に見ていく。短期的な話題性ではなく、次世代通信インフラを支える「構造的成長」に注目したい。

日本電信電話（9432）

日本の通信インフラを支える中核企業であり、光電融合技術を基盤とする「IOWN構想」を主導しています。従来の電気信号中心のネットワークから、光信号を主軸とした超低消費電力・超高速通信への転換を進めており、データセンターやAI時代の通信需要に直結するテーマ性を持ちます。研究開発から社会実装までを自社主導で進められる点は他社にない強みであり、安定性と成長性を兼ね備えた中長期投資向け銘柄といえます。

住友電気工業（5802）

光ファイバーや光通信部材で世界的な競争力を持つ企業です。光電融合時代では、データセンター内外を結ぶ高性能光ファイバーや光配線技術の重要性がさらに高まります。同社は通信インフラ向けだけでなく、自動車・エネルギー分野にも事業基盤を持ち、景気変動耐性も比較的高い点が特徴です。AI・クラウド投資の拡大を背景に、光通信需要の恩恵を受けやすい実需型の成長株として投資妙味があります。

富士通（6702）

ICTサービスと通信機器を両輪で展開する総合IT企業です。光電融合分野では、次世代ネットワークや光通信装置、データセンター向けソリューションに強みを持ち、IOWN関連プロジェクトにも深く関与しています。ハードだけでなく、ソフトウェアや運用サービスと組み合わせた高付加価値ビジネスが可能な点が特徴です。DX・AI投資と連動した形で成長が見込まれ、テーマ性と事業の幅広さを併せ持つ銘柄です。

NEC（6701）

通信インフラ、ネットワーク制御、光伝送技術で長年の実績を持つ企業です。光電融合ネットワークの実現には、単なる通信速度だけでなく、高度な制御技術が不可欠であり、NECはその中核を担います。国内外の通信事業者向けに次世代ネットワークを提供しており、5G・6G・IOWNといった国家戦略級テーマと親和性が高い点が魅力です。安定収益と成長テーマの両立が期待できます。

ソフトバンクグループ（9984）

通信事業と投資事業を軸に、次世代技術への積極的な関与が特徴の企業です。光電融合分野では、AI・データセンター・次世代通信と組み合わせた形での研究開発や投資が進められています。直接的な製造企業ではないものの、先端技術をいち早く事業化・スケールさせる力は大きな強みです。値動きは大きいものの、テーマ株としての爆発力を狙う投資家には注目されやすい存在です。

浜松ホトニクス（6965）

光センサーや光電子増倍管など、フォトニクス分野で世界的な評価を受ける企業です。光電融合技術では、光を「検出・制御」する技術が不可欠であり、同社の光デバイスは通信、AI、医療、研究分野まで幅広く活用されています。ニッチながらも代替が難しい技術を多数保有しており、光技術の高度化が進むほど存在感が増す構造です。中長期でじわりと評価されやすい技術株といえます。

HOYA（7741）

精密光学、電子材料、フォトマスクなどを手がける高付加価値メーカーです。光電融合や半導体高度化の進展に伴い、光学材料や製造関連技術の重要性は増しています。医療・半導体・ITと複数の成長分野にまたがる事業構成を持ち、景気変動への耐性も比較的高い点が魅力です。派手さはないものの、次世代技術を下支えする安定成長銘柄として注目されます。

レーザーテック（6920）

半導体向けフォトマスク検査装置で世界トップクラスのシェアを持つ企業です。光電融合は半導体内部の配線やデータ処理高度化と密接に関係しており、半導体微細化・高性能化の流れは同社にとって追い風となります。AI・データセンター需要の拡大に伴い、先端半導体投資が続く限り、高い成長性を維持できる可能性があります。テーマ連動性の高い成長株です。

フジクラ（5803）

光ファイバーや通信ケーブルを主力とする企業で、近年はAIデータセンター向け需要の拡大が注目されています。光電融合時代においても、光信号を高速かつ安定して伝送する物理インフラは不可欠であり、同社の製品はその基盤を支えます。実需に裏付けられた業績改善が期待でき、テーマ性と業績連動性のバランスが取れた銘柄といえます。

太陽誘電（6976）

電子部品メーカーとして、高周波部品や通信機器向け部材を展開しています。光電融合ネットワークでは、光と電気をつなぐ周辺部品の性能がシステム全体の効率を左右します。同社はスマートフォンや通信機器向けで培った技術を持ち、次世代通信分野への応用が期待されます。完成品メーカーではなく“縁の下”の存在ですが、技術革新の恩恵を受けやすい点が投資妙味です。

まとめ｜光電融合関連株は「通信・電機・光学・部品」が連動する長期成長テーマ

本記事で紹介してきた光電融合関連の日本株10社は、一見すると業種も事業内容も異なるように見える。しかし、業界ごとに整理すると、光電融合という技術がいかに広範な産業を横断するテーマであるかが見えてくる。

まず中核を担うのが、通信・ネットワーク分野である。日本電信電話（9432）を中心に、富士通（6702）やNEC（6701）は、IOWN構想や次世代通信インフラの社会実装を担う存在だ。これらの企業は、光電融合を「研究開発」だけで終わらせず、実際のネットワークとして展開できる立場にあり、テーマの中核銘柄といえる。

次に重要なのが、光ファイバー・配線といった物理インフラ分野である。住友電気工業（5802）やフジクラ（5803）は、データセンターや通信網を実際につなぐ“血管”の役割を果たす。AI・クラウド需要が拡大する限り、光による高速・省電力伝送のニーズは底堅く、実需に裏打ちされた成長が期待される。

さらに、光電融合を技術的に支えるのが、光学・フォトニクス分野である。浜松ホトニクス（6965）やHOYA（7741）は、光を「生み、制御し、測る」技術で不可欠な存在だ。これらは完成品メーカーではないものの、代替が難しい技術を持つため、長期的に高い競争力を維持しやすい。

加えて、半導体・電子部品分野も見逃せない。レーザーテック（6920）は先端半導体製造を支える装置メーカーであり、太陽誘電（6976）は光と電気をつなぐ部品側の重要プレイヤーだ。光電融合が進むほど、こうした“周辺技術”の重要性も増していく。

そして最後に、ソフトバンクグループ（9984）は、特定の業界に属しない存在として、AI・通信・次世代技術を横断的に取り込むポジションにある。値動きは大きいが、テーマの成長を資本の力で取り込むという意味で、独自の投資妙味を持つ。

このように光電融合は、一社完結のテーマではなく、複数の業界が連動して成長していく構造的テーマである。短期的な材料で動くテーマ株とは異なり、次世代通信・AI・エネルギー効率という大きな潮流に支えられている点が最大の特徴だ。

中長期の視点で、日本の技術力が活きる成長分野に投資したい投資家にとって、光電融合関連株は今後も継続的に注目すべきテーマである。