【高校・政治経済】産業構造の高度化

スポンサーリンク

経済分野第25講【高校・政治経済】産業構造の高度化についてまとめています。

産業構造の高度化

日本では、高度経済成長期に国内総生産や就業者数の構成比でみた産業の中心が、

  1. 第一次産業
  2. 第二次産業
  3. 第三次産業

と移行し、産業構造の高度化が進んだ。また、製造業内部では、繊維・雑貨などの軽工業から造船・鉄鋼・石油化学などの重化学工業に生産の中心がしだいに移り、重化学工業化が進行した。

  • 農業<工業<商業

の順に収益が高くなることを、イギリスのウィリアム・ペティは経験則から主張したのである。

スポンサーリンク

ベティ・クラークの法則

その後、イギリスのコーリン・クラークは、第一次産業を農業・牧畜業・水産業・林業など自然からの採取産業、第二次産業を製造業・ 鉱業・建設業・ガス・電気事業、第三次産業を商業・運輸・通信・金融・公務・その他のサービス業に分類し、経済発展が進むと第二次産業・第三次産業の地位が上昇することを明らかにした(ベティ・クラークの法則)。

知識集約型産業

その後、第1次石油危機により、企業は省資源・省エネルギーのために合理化・減量化を進めた。その結果、鉄鋼や石油化学などの「重厚長大」型の素材産業から、自動車や工作機械・電気機器などの加工組立産業、さらに情報技術(IT)産業やコンピュータを利用した先端技術(ハイテク)産業など、より付加価値の高い軽薄短小型の知識集約型産業へと基軸となる産業の転換が進んでいる。

経済のサービス化

経済のサービス化 1970年代半ばに、日本では産業別の国内総生産に占める第三次産業の割合が50%を超え、経済のサービス化が進んだ。アメリカのダニエル・ベルは、知識やサービスに基礎をおくこのような社会を脱工業社会とよんだ。

経済のサービス化の背景

経済のサービス化が進んだ背景には、IT革命に支えられた情報通信産業の発達、所得水準 の向上や余暇時間の増加によるレジャーや旅行関連産業の成長。女性の社会進出などにともなう外食産業の増加、高学歴化による教育産業や高齢社会を迎えての福祉サービス関連産業の拡大がある。

あわせて確認

以上が、【高校・政治経済】産業構造の高度化となります。

スポンサーリンク
スポンサーリンク