電気自動車（EV）関連銘柄10選｜次世代モビリティ投資の注目株を徹底解説

世界的な脱炭素の流れを背景に、電気自動車（EV）市場は急拡大を続けています。
欧州・中国・米国を中心にEVシフトが加速するなか、日本企業も完成車メーカーだけでなく、電池、パワー半導体、モーター、素材、充電インフラまで幅広い分野で存在感を高めています。

EVは単なる自動車の電動化にとどまらず、「電池産業」「半導体」「電力インフラ」「再生可能エネルギー」と密接に関わる巨大テーマです。そのため関連銘柄は多岐にわたり、投資チャンスも広がっています。

本記事では、日本国内の電気自動車（EV）関連銘柄の中から、
・本命株
・業界の中核を担う主力株
・今後の成長が期待される中小型株

を厳選して10社＋1社を紹介します。

EV市場の中長期成長を見据えた投資戦略のヒントとして、ぜひ参考にしてください。

電気自動車（EV）関連銘柄とは？市場拡大の背景と投資テーマの全体像

電気自動車（EV）関連銘柄とは、EVそのものを製造する完成車メーカーだけでなく、バッテリー、モーター、パワー半導体、電子部品、充電インフラなど、EVの普及を支えるサプライチェーン全体に関わる企業を指します。単なる「自動車株」ではなく、エネルギー・半導体・素材・電力インフラまでを含む、裾野の広い成長テーマです。

世界では脱炭素政策が加速しており、欧州や中国、米国ではガソリン車の販売規制やEV購入補助金政策が導入されています。日本でも政府が2035年までに新車販売を電動車100％にする方針を掲げており、電動化は不可逆的な流れとなっています。

EV市場が拡大する背景には、以下の3つの構造的要因があります。

① 各国の環境規制強化とカーボンニュートラル政策
② バッテリーコスト低下による価格競争力向上
③ 自動運転・コネクテッド化との融合による付加価値向上

特に注目すべきは、EVは「走る電子機器」とも言われるほど半導体・電力制御技術への依存度が高い点です。そのため、車両メーカーだけでなく、パワー半導体メーカーや電子部品メーカーも大きな恩恵を受ける可能性があります。

また、EV普及には急速充電器の整備や電力供給網の強化が不可欠であり、インフラ関連企業にも投資チャンスが広がります。つまりEV投資とは、「自動車産業の再編」だけでなく、「エネルギーとテクノロジーの融合」に賭けるテーマでもあるのです。

今後は全固体電池の実用化、車載半導体の高性能化、V2H（Vehicle to Home）などの分散型エネルギー活用も進み、関連企業の競争力がより明確に分かれていくでしょう。

EV関連銘柄への投資は、短期的な販売台数の増減だけでなく、技術力・サプライチェーンでのポジション・世界市場シェアといった中長期視点で評価することが重要です。次章では、具体的な注目銘柄を分野別に解説していきます。

トヨタ自動車（7203）

自動車世界最大手で、HEV・PHEVに加えBEV（バッテリーEV）のラインナップ拡充を進めています。全方位EV戦略に加え全固体電池開発、ソフトウェア定義車両（SDV）への転換も進行中。安定的な収益基盤とブランド力により、EVシフトが進む中でもリスク分散された投資対象として魅力的です。2030年代に向けたEV生産体制と電動化技術への投資が成長の鍵となります。

日産自動車（7201）

EV市場の草分け的存在として初代「リーフ」を投入。欧州など主要地域でEV比率を高める一方、バッテリー充電技術・V2Gなど次世代機能開発にも積極的です。さらに海外の充電最適化ソフト開発企業への出資など、サービス領域の収益化も狙います。ただし短期利益は自動車販売環境に左右されるため、長期視点での成長評価が重要です。

デンソー（6902）

トヨタグループの主要部品メーカーで、EV駆動系（モーター、インバーター）やパワー半導体、高性能熱管理システムなど電動化コア部材を手掛けます。社内合弁でEV駆動ユニット開発を進めるなど、電動化需要拡大の恩恵を直接受けやすい構造。完成車依存度が部品メーカーとして分散される点も投資妙味です。

パナソニックホールディングス（6752）

車載用リチウムイオン電池およびEV向け電池の大手サプライヤー。北米などで大規模生産拡大を進め、テスラや自動車メーカー向け供給能力を強化。EV用電池は自動車1台あたりの搭載量も大きく、需要増加が売上に直結しやすい。次世代全固体電池R&Dが成功すれば技術競争力向上が期待できます。

ニデック（6594）

EV用モーターの世界的リーダーで、電動パワートレインの中核部品を供給。EV1台当たりのモーター関連搭載額増と共に売上成長が期待されます。高トルク・高効率のモーター技術に加え、パワーエレクトロニクスへの展開も推進。世界的なEV普及の追い風を受ける重要銘柄です。

TDK（6762）

電子部品大手としてパワー半導体、各種コンデンサ・インダクタなど電動化に不可欠な部材を供給。EVでは電源制御・電力変換などで中核的役割を果たし、各自動車メーカーとの取引も深い。高耐圧部品や先進材料の技術力が強みで、EVシフトに伴う部材需要の増加が収益に貢献します。

住友電気工業（5802）

車載用高耐圧ケーブル、光ファイバー、電力インフラ向け設備など多角的な電気部品を提供。EVの高電圧電装化や充電インフラ整備の追い風を受け、車載・エネルギー関連の需要が拡大中。素材・部品の安定需要が魅力で、EV普及と共に中長期的な成長が期待されます。

富士電機（6504）

電力制御機器・パワーエレクトロニクスの強みを持ち、EV充電設備、インバータや電源装置など製品ポートフォリオを持ちます。EV関連インフラ投資の拡大が追い風。産業用電源の多角化で景気変動リスク分散も効きやすく、EV関連成長と安定配当の両立が魅力です。

三菱電機（6503）

EVの電動化に不可欠なパワー半導体、制御機器、充電インフラ機器を幅広く供給。またグローバルにシステム提供する競争力もあり、自動車以外の産業分野とのシナジーも大きい。EV市場の成長を追い風に多角的な収益源が評価されます。

ルネサス エレクトロニクス（6723）

車載用マイコン・センサー・パワー半導体で世界的プレゼンスを持つ半導体企業。電動車両向け制御・通信・セキュリティ領域の制御チップ需要増が追い風。EVと自動運転・ADAS（先進運転支援）の統合化トレンドが進む中で、需要拡大が期待されます。

ミライト・ワン（1417）

EV充電インフラの建設・保守を担う基盤事業会社。国内での公共・民間向け充電設備ニーズの拡大とともに売上成長が見込まれ、インフラ側からEV普及の恩恵を受ける銘柄として注目されます。設備投資が進むタイミングでの収益伸長が期待されるテーマ株です。

まとめ｜EV関連銘柄は“サプライチェーン全体”で捉えるのが投資成功の鍵

電気自動車（EV）関連銘柄への投資を考える際に重要なのは、完成車メーカーだけを見るのではなく、「サプライチェーン全体」を俯瞰することです。今回紹介した10社も、業界ごとに整理すると投資の見え方が変わってきます。

■ 完成車メーカー（最終製品の主役）

トヨタ自動車（7203）
日産自動車（7201）

EVシフトの中心にいるのは完成車メーカーです。販売台数の拡大が直接業績に反映されやすく、EV戦略の進捗が株価材料になります。一方で、景気や販売環境の影響を受けやすいため、短期的な変動は大きめです。安定性を重視するならトヨタ、EV専業色の強さや再成長期待なら日産といった見方ができます。

■ バッテリー・電動化コア部品（EVの心臓部）

パナソニックホールディングス（6752）
ニデック（6594）
デンソー（6902）

EV1台あたりの搭載額が大きいのが、電池・モーター・駆動制御部品です。EV普及率が上がるほど需要が拡大しやすく、構造成長の恩恵を受けやすい分野です。特に電池とモーターはEVの競争力を左右するため、技術力を持つ企業は中長期での投資妙味が高いといえます。

■ 半導体・電子部品（“走る電子機器”を支える頭脳）

ルネサス エレクトロニクス（6723）
TDK（6762）
三菱電機（6503）

EVはガソリン車に比べて半導体搭載量が多く、パワー制御や安全制御の高度化が進んでいます。自動運転やADASの普及と重なることで、車載半導体需要は中長期で拡大が見込まれます。EV×半導体という二重テーマ性を持つ点が、この分野の魅力です。

■ 電力・インフラ関連（EV普及の土台）

富士電機（6504）
住友電気工業（5802）
ミライト・ワン（1417）

EVは車両だけでは完結しません。充電インフラや高電圧ケーブル、電力制御設備の整備が不可欠です。EV普及が進むほど、インフラ投資も増加するため、比較的ディフェンシブにテーマの恩恵を受けられるセクターといえます。

■ 結論：分散と視点の広さがリターンを左右する

EV関連投資は、「どの企業が一番売れるか」を当てるゲームではありません。

完成車、電池、半導体、インフラ――
どの層が最も成長の果実を得るのかを見極めることが重要です。

短期では販売台数ニュースに振られやすい一方、長期では技術力・市場シェア・サプライチェーンでのポジションが株価を決定づけます。

したがって、
・成長性重視なら電池・半導体
・安定性重視なら完成車大手
・テーマ分散なら部品＋インフラ

といった組み合わせ戦略が有効です。

EVは一過性のブームではなく、「エネルギー転換」と「自動車産業再編」が同時進行する長期テーマです。視野を広く持ち、サプライチェーン全体を意識したポートフォリオ構築が、次世代モビリティ投資で成果を上げる鍵になるでしょう。